テーテンス事務所の歩みHISTORY

2015-次の100年に向けてPART 6

新時代の到来

2015年には、櫻井修が新しい代表取締役、村瀬豊が取締役副所長となった。
2017年新井英昭が取締役部長、村田大輔が取締役次長となった。

さて、21世紀の設備設計とは
どうあるべきか?

これまでの100年を振り返り、次の100年をどのようにしたら良いのでしょうか?
日本建築学会の掲げる30のアクションプランの内、テーテンスに関連したテーマについてまとめてみました。テーテンスはこれからも古くて新しい設備設計事務所であり続けます。

1.地球環境問題への対応

2015年のCOP21パリ協定は世界が大きくエネルギー革命へとシフトすることを印象付けました。その時、建築の担う役割は極めて大きいと言えます。
テーテンスとしてもこれらの目標に対して、具体的にどのように関わっていけるかは大きな課題です。ZEB(Zero Energy Building)、ZEH(Zero Energy House)と呼ばれる建築へのチャレンジ、ライフスタイルや行動を含めた適応方法についてもテーテンスは積極的にコミットしていきます。

2.大災害対応型の防災・減災技術への貢献

我が国はこれまでさまざまな災害を経験することによりこれを教訓として活かしつつ、その被害を最小限に抑えるための技術や知見を蓄積してきました。テーテンスでは設備設計の観点から、今後の災害像の予測と耐災害性向上に有効な新たな概念の提示と活用可能な既存技術の提案を行いたいと考えています。

3.少子高齢化社会における地域創生への参加

人口の減少と高齢化に伴い、高度成長期以降全国一様に拡大してきた都市を量的にも質的にも大きく変化させることが必要です。まさに時代は、少子高齢化社会にふさわしい生活環境の新しいモデル構築を求めています。テーテンスではこのようなプロジェクトにも積極的に参加していくつもりです。

4.多様な人材が活躍できる場の創出

21世紀はダイバーシティ(多様性)の社会です。テーテンスではこれまで同様、国籍・人種・性別にこだわることなく想像力溢れたバイタリティのある仲間とともに活動してまいりたいと考えています。

5.ストックする社会における設備設計のあり方

既に、時代や社会の変化に対してスクラップ・アンド・ビルドで対応する時代ではありません。古い設備に新しい技術を付加して蘇らせるサスティナブルなプロジェクトを支援していきます。

6.BIMによる建築システムの統合

BIM(Building Information Modeling)は、今まで細分化されていた意匠・構造・設備などの建築図面を1つに統合して新たな価値を生み出すことです。ますます複雑化する建築設備をシームレスに統合していきます。

7.BCPレベルとレジリエンス評価法の策定

建築におけるBCP(事業継続計画=Business Continuity Plan)とは、自社にとって好ましくない事態(自然災害、大事故、不慮の出来事など)が起こった際に、建築物の安全を確保し、生活を維持するための計画です。
そのため、社会が建築・設備に期待する性能を確保すること(レジリエンス)がますます求められていますが、テーテンスでは設備設計としても対応していきます。

8.建築の健康性能向上とスマート化の促進

住宅・建築物の優れた外皮性能は、居住者の快適性、健康性にもつながります。今後、再生可能エネルギーの活用が進むことで、ICT、AI、IoTを活用したエネルギーマネージメントシステムが進展していきます。
テーテンスでは、これまでの知見を活かし、新たなシステムへのチャレンジを続けています。

9.特色ある建築教育への貢献

グローバル化に対応した多様性のある社会の実現のためには、建築や地域の多様性を担保する必要があります。テーテンスでは、海外研修生の受け入れ、海外プロジェクトへの参加などを通じて、建築教育に貢献していきます。またOJTを通じて、仕事の責任を正しく理解し、建築を造る側になった場合でもプロジェクトの設計品質や施工品質等の確保に貢献できるような人材の育成を目指しています。

10.Webサイトの充実

テーテンスではこれまでもいろいろな情報を発信してきましたが、その頻度は十分とはいえませんでした。今回のサイトリニューアルに伴い、スマートフォンやタブレット対応などを行うことにより、さらに使いやすいシステムに改良しつつ、より幅広い情報の発信基盤としていきます。